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半期報告書2026年8月5日提出株式会社資生堂

資生堂、連結売上6.2%増でも実質0.2%減 営業利益は131.8%増

資生堂は2026年8月5日、2026年1月1日から6月30日までの半期報告書を提出した。連結売上の表面上の増加と実質ベースの減少、連結営業利益、地域別動向、キャッシュ・フローを整理する。

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記事の要点

  • 連結売上は、前年同期比6.2%増の498,965百万円となった。
  • グループの連結売上は、現地通貨ベースで前年同期比0.6%減、為替影響と事業譲渡影響を除く実質ベースで同0.2%減だった。
  • 連結営業利益は、前年同期比131.8%増の41,925百万円となった。
  • 連結営業CFは、前年同期比16.5%減の31,642百万円となった。

数字の背景と確認点

業績数値と会社説明を分けて、次回開示で追う論点を整理する。

業績ハイライト

連結売上の名目・実質差と営業利益

連結売上は、前年同期比6.2%増の498,965百万円となった。グループの連結売上は、現地通貨ベースで前年同期比0.6%減、為替影響と事業譲渡影響を除く実質ベースで同0.2%減だった。連結営業利益は、前年同期比131.8%増の41,925百万円となった。同社は、グループの連結売上について、為替影響と事業譲渡影響を除く実質ベースでは前年同期比0.2%減となり、前年並みの着地だったと説明した。同社は、グループの連結業績予想を2026年2月10日に公表した見通しから変更していない。

セグメント別業績

地域別の連結売上

グループの連結セグメント売上は、中国・トラベルリテール事業が前年同期比10.0%増の191,406百万円だった一方、実質ベースでは同0.1%減だった。グループの連結セグメント売上は、欧州事業が前年同期比12.4%増の66,863百万円だった一方、実質ベースでは同1.2%減だった。グループの連結セグメント売上は、アジアパシフィック事業が前年同期比10.1%増の37,064百万円で、実質ベースでも同2.1%増だった。

キャッシュフロー

連結キャッシュ・フロー

連結営業CFは、前年同期比16.5%減の31,642百万円となった。連結投資CFは、前年同期比55.3%増の-9,123百万円となった。連結財務CFは、前年同期比61.2%増の-12,195百万円となった。

開示内容の整理

連結売上の名目・実質差と営業利益

連結売上は、前年同期比6.2%増の498,965百万円となった。グループの連結売上は、現地通貨ベースで前年同期比0.6%減、為替影響と事業譲渡影響を除く実質ベースで同0.2%減だった。連結営業利益は、前年同期比131.8%増の41,925百万円となった。

原本で確認する箇所
  • EDINET原本 PDF 2ページ
  • EDINET原本 PDF 3ページ
  • EDINET原本 PDF 5ページ
  • EDINET原本 PDF 15ページ
  • EDINET原本 PDF 25ページ

地域別の連結売上

グループの連結セグメント売上は、中国・トラベルリテール事業が前年同期比10.0%増の191,406百万円だった一方、実質ベースでは同0.1%減だった。グループの連結セグメント売上は、欧州事業が前年同期比12.4%増の66,863百万円だった一方、実質ベースでは同1.2%減だった。グループの連結セグメント売上は、アジアパシフィック事業が前年同期比10.1%増の37,064百万円で、実質ベースでも同2.1%増だった。

原本で確認する箇所
  • EDINET原本 PDF 4ページ

連結キャッシュ・フロー

連結営業CFは、前年同期比16.5%減の31,642百万円となった。連結投資CFは、前年同期比55.3%増の-9,123百万円となった。連結財務CFは、前年同期比61.2%増の-12,195百万円となった。

原本で確認する箇所
  • EDINET原本 PDF 19ページ
  • EDINET原本 PDF 20ページ

確認しておきたいポイント

  • グループの連結売上について、為替影響と事業譲渡影響を除く実質増減率が今後どう推移するか。
  • グループの連結セグメント売上について、中国・トラベルリテール事業と欧州事業の実質増減率が今後どう推移するか。
  • グループの連結営業利益と連結営業CFが、今後それぞれどう推移するか。

まとめ

  • 資生堂の中間連結業績は、連結売上が前年同期比6.2%増、連結営業利益が同131.8%増となった一方、為替影響と事業譲渡影響を除く実質売上は同0.2%減だった。
  • 次の開示では、グループの連結売上の実質増減率、地域別の連結セグメント売上、連結営業利益と連結営業CFの推移が確認軸となる。

報告書の基本情報

本記事は投資助言・売買推奨ではありません。

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