2026年H1、タイヤ3社の連結営業利益を同条件比較　絶対額と増減背景を分けて読む

まず絶対額を同じ尺度で並べる

比較対象は、ゴム製品3社が2026年1月1日から6月30日までのH1として報告した連結営業利益だ。ブリヂストンは280,229百万円、住友ゴム工業は38,146百万円、ＴＯＹＯ ＴＩＲＥは37,497百万円となった。

絶対額の次に増減方向を見る

ブリヂストンの連結営業利益は前年同期比70.4%増、住友ゴム工業は41.1%増だった。一方、ＴＯＹＯ ＴＩＲＥは22.2%減だった。2026年H1の絶対額を並べる比較と、各社の前年同期からの変化を見る比較は別の軸となる。

増減の背景は3社別に確認する

ブリヂストンは、連結営業利益の増加について、前年同期に事業再編・再構築関連費用を計上していた反動もあったと説明している。連結売上には、高インチタイヤの販売伸長、売値・MIXの改善、為替の追い風があったとしている。

住友ゴム工業は、グループのタイヤ販売本数について、欧州でDUNLOPブランドタイヤを販売開始した増販効果があった一方、市況低迷や中東情勢もあり、全体ではほぼ前年同期並みだったとしている。連結タイヤ事業は、売上が前年同期比9.4%増、事業利益が53.7%増となった。

ＴＯＹＯ ＴＩＲＥの連結セグメントのタイヤ事業は、売上高が前年同期比0.1%減、営業利益が22.6%減となった。同社は、北米では市場全体が縮小して販売量が前年を下回る一方、値上げが浸透し、重点商品の需要が堅調で商品ミックスが改善したと説明している。欧州では事業再編に伴うオペレーション変更の過渡期にあり、国内では供給面の制約や燃料等の高騰に伴う買い控えがみられたとしている。